セブンの一人旅続く 異業種提携も加速 コンビニ

「消費者の財布のひもは固い」（ローソン役員）というのがコンビニエンスストア各社の実感だ。2014年4月の消費増税は業界内の実力差を鮮明にした。スーパーマーケットなどほかの業態と比べて安売りに依存しないのがコンビニである。利便性で勝負する分、増税影響は大きくないと考えられていた。しかし、消費者の購買意欲の低下は深刻で、大半のチェーンが影響を受けた。

1店当たりの売上高で唯一堅調なのは、首位のセブン―イレブン・ジャパン。商品の大幅リニューアルによる需要喚起に成功した。苦戦する2番手以下には目もくれず、さながら一人旅の状況となっている。

コンビニ業界では上位5社の合計だけで、ここ3年ほど毎年2000店以上店舗数が増えている。「いろんな業界を経験してきたが、こんなにえげつない環境はない」と話すのは、ローソンの玉塚元一社長。店舗から数百メートル圏内の需要を獲得するべく、15年度も大手を中心に熾烈な出店競争が続く。

1店当たりの売上高が低迷しつつも、12年度から毎年1000店規模の積極出店を続けるファミリーマートは「15年も出店が1000を下回ることはない」（中山勇社長）。ただ、店舗数、商品力ともにセブンが頭一つ抜けている状況は変わりそうもない。

もう一つ、将来を大きく左右しそうなのが、ネットとの融合加速だ。通常コンビニには3000種ほどの商品しか置けないが、ネットを活用すれば何百万もの商品を売ることができる。セブン＆アイグループでは15年秋から、そごう・西武、赤ちゃん本舗といったグループ各社の商品をネットで注文し、セブン店頭で受け取れるよう体制を整えていく。ローソンでも、一部の店舗で始めた通販大手アマゾン商品の店頭受注サービスを順次拡大していく。