大学が直面、学生は対面より「オンライン授業のほうがいい」の危うさ 芝浦工大が問いただすキャンパスの存在意義

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文部科学省は3月、新年度のスタートを控え、大学に対面授業を適切に行うよう求める通知を出した。新型コロナウイルス感染症を理由とした中退者、休学者も増加していることから、学生同士や学生と教職員との対面での人的交流が重要であるとの考えからだ。一方、大学ではコロナ禍を経てオンライン授業のメリットが浸透し、その特性を生かした活用も進んでいる。大学そのもののあり方が問われる中、ポストコロナ時代を見据えて大学はどう変わるのか、変わっていくべきなのかを取材した。

恵まれた設備と工学系ならではの支援体制で乗り切った第1波

2020年4月、新型コロナウイルス感染症(以下、コロナ)の影響で、多くの大学が新年度の講義開始を5月に延期した。

「芝浦工業大学では20年度の前期授業開始当日(4月7日)から、オンラインで授業を配信すると決めており、サポートマニュアルも用意できていました。ただ、その直前に国が緊急事態宣言を発出する方向に動いたことから、本学の授業開始も5月11日に遅らせました」と学長の山田純氏は振り返る。

山田 純(やまだ・じゅん)
芝浦工業大学 学長
(撮影:梅谷秀司)

だが、この5週間の猶予が結果的にはよかった。例えば、2〜3月にかけて導入したオンライン授業のためのZoom、Microsoft Stream、Microsoft Teamsを教員たちで試行、マニュアルのわかりにくい部分を次々と改訂して、ラーニング・マネジメント・システム(LMS)に公開した。

4月半ばには「遠隔授業に関するFD(ファカルティ・ディベロップメント)・SD(スタッフ・ディベロップメント)研究会」を立ち上げ、授業開始までの間に合計11回の会合を開催。教職員が交代で講師を担当し、オンライン授業の取り組み方、反転授業の実施方法、オンライン授業での学修成果の評価方法など、多面的なレクチャーをしたという。

またこの間、教員同士でMicrosoft Teamsなどを用いた情報交換も盛んに行われた。「語学科目や人文社会系教養科目の先生が困り事を書き込むと、ICTが得意な先生が相談に乗ったり、うまくいった事例を紹介したりして、非常によい情報共有が図られていました」(山田氏、以下すべて同)。

一方、学生に対するサポートも万全を心がけたという。オンライン授業に用いるパソコン(PC)を持たない学生に約250台のPCを貸与。PC周辺機器や通信費など受講環境整備のために、在学生8700人に対し一律6万円の臨時奨学金を支給した。

Zoomアカウントも、教職員のみならず学生にも利用時間無制限のフルライセンス版を配布。教職員と学生の間だけではなく、学生同士もオンラインで顔を合わせて、好きなだけグループワークなどの準備が行えるよう配慮したためだ。

「いろいろ準備はしたものの、想定外の事態は起こるだろうと覚悟していました。前期授業開始前に教員に『通信接続がうまくいかず講義に入れなかったとしても、焦らないでください』と呼びかけました」

予想どおり、最初の1週間は教員、学生からの質問、相談の対応に追われた。しかし、「2週間目、3週間目になると指数関数的に問題が減っていき、4週間目には平常運営できるようになりました。情報システム課や学術情報センターの献身もあり、おそらく他大学では考えられないくらいスムーズに、対面からオンラインへと授業が移行できたと思います」。

「設備に助けられた」ことも大きな要因だ。芝浦工大は06年の豊洲キャンパス開校時に、教員が教室で使用するPC、プロジェクター、音響装置などの「教卓システム」を刷新し、全キャンパスに同一のシステムを導入している。それまでは教室ごとに設備の仕様が微妙に違っていて、トラブル対応に手間取っていたからだ。

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