しかし、B社の営業も、真面目に働いています。それどころか、商談数はB社のほうが2倍以上多いのです。人も多い。商談も多い。それでも、成果は同じ。では、いったい何が違うのでしょうか。
違いは、「どれだけ売ったか」だけを見ているか、「その成果を、いくらの投資で生み出したか」まで見ているかです。A社では、営業への人件費、広告費、ツール費、採用費、研修費などを単なる経費として扱っていません。
「これだけのコストを営業に投じた。その結果、どれだけの粗利が返ってきたのか」
この問いを、経営と営業の共通言語にしています。言い換えれば、売上だけではなく、「営業という事業活動そのものの投資対効果」を見ているのです。
B社に、その発想はありません。売上目標を立て、商談数を追い、人が足りなければ採用する。受注率が下がれば研修を行う。ツールが必要そうなら導入する。1つひとつは、もっともらしい判断です。しかし、「その投資が、どれだけ利益を生んだのか」は検証されていません。
この、「営業に投じた資源に対して、どれだけの成果が返ってきたか」を見る考え方が「営業生産性」です。そして、その営業生産性を測るための1本のものさしが、「営業ROI」です。本稿ではその詳細まで踏み込んだ解説はしませんが、とりあえずはこの「ものさし」そのものを理解しておきましょう。
「営業ROI」という考え方
「営業組織に年間5億円を投じ、粗利は25億円。投資の5倍を回収しました」。こう即答できる経営者は、どれだけいるでしょうか。おそらく、多くはありません。
毎年、多くの企業が営業組織に多額の資金を投じています。人を採用して、育て、ツールを入れ、広告を打つ。外部の営業支援会社を使う。1つひとつの施策については、予算を管理しているでしょう。
しかし、それらをすべてまとめて、「営業という機能全体に、いくら投じたのか」「その結果、どれだけの利益を生み出したのか」まで捉えている会社は、決して多くありません。そこで使うのが、営業ROIという指標です。
営業ROIは、私が独自に考えた指標ではありません。マッキンゼー・アンド・カンパニーが2021年2月に公表したレポート「日本の営業生産性はなぜ低いのか」で示された考え方です。


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