大学幹部の場合、影響は処方にとどまらない。医学部長や病院長、さらに教授は、医師の配置、研究の機会、昇進などに関わる。若手医師にとって、上司の考えは無視しにくい。このあたりはまさに山崎豊子原作の『白い巨塔』の世界であるが、この状況は日本に限った話ではない。
2009年、イギリス・マンチェスター大学の研究者は、病院勤務医への聞き取り調査を『英国王立医学協会誌』に発表した。若手医師は、上級医の処方判断に疑問を感じても、上下関係の中で対応に苦慮していたという。
筆者が研修医だった1990年代初頭、医局長から「当面、A社の抗生剤を使ってください」のような「指導」は日常茶飯事だった。A社から医局に寄付が入り、医局長はA社の講演会にしばしば講師として招聘されていた。
昨今はここまで露骨なことはなくなったようだが、上司の意向を部下が忖度（そんたく）する状況は今も変わらない。大学病院幹部と企業の関係を、当人同士の問題で片付けるわけにはいかないのである。
医師と企業の関係を適切に保つ方法
では、医師と製薬企業の関係を適切に保つには、どうすればいいのか。世界中で試行錯誤が繰り返されたなかで最終的にコンセンサスとなったのは、情報公開を徹底することだ。
アメリカでは、2010年に成立した医療保険改革法に、医師への支払いの透明化を定める「サンシャイン条項」が盛り込まれた。「日光は最良の消毒剤」という言葉になぞらえ、見えにくい金銭関係に光を当て、不正や癒着を防ぐという考え方だ。
これに基づき、対象となる製薬・医療機器企業などに、医師や教育病院への支払いを連邦政府に報告することを義務づけた。2013年8月以降の支払いが対象で、2014年9月には、政府が運営する「オープン・ペイメンツ」で一般公開が始まった。
誰が、どの企業から、どのような名目で、いくら受け取ったのかを、誰でも検索できる。
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