日本では過去最高視聴も､Netflix本社で｢1000人削減｣｢株価3割安｣…相次ぐ異変の背景と《強すぎる敵》の正体

その一因として考えられるのが、YouTubeの影響力の拡大です。Netflixのライバルは、ほかの有料動画配信サービスだけではありません。基本無料のYouTubeとも、視聴者の限られた時間を奪い合っているのです。

ニールセンがアメリカで行った26年8月の調査では、テレビ画面での視聴時間シェアはYouTubeが15.8％と過去最高を記録したのに対し、Netflixは7.7％。約2倍の開きがありました。

しかも、こうした変化はアメリカに限りません。10月のMIPCOMカンヌではメディア業界アナリスト、エヴァン・シャピロ氏が、世界各国のテレビやスマートフォンを横断した視聴動向を紹介し、アメリカだけでなく、イギリス、フランス、韓国、ブラジルなどでも、YouTubeがNetflixを上回る視聴時間シェアを獲得していることを示しました。

MIPCOMカンヌでYouTubeの存在感を示す視聴データを解説するメディア業界アナリスト、エヴァン・シャピロ氏（写真：筆者撮影）

シャピロ氏はYouTubeの強みについて、「約14億時間に上る膨大なコンテンツを持ち、視聴者一人ひとりの生活に合わせて高度にパーソナライズされている」などと挙げています。

幹部交代も「根本的な戦略転換は必要ない」

もう一つ気になるのが、経営幹部の退任による影響です。MIPCOMカンヌの壇上でバジャリア氏は、「私たちは、毎日、毎週、会員の時間を獲得しなければならない」と語っていました。YouTubeとの視聴時間をめぐる競争意識を感じ、課題を口にしたのはこの場面だけです。