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紙の雑誌が続々と姿を消している――。
5月26日、出版大手のKADOKAWAは月刊誌『ダ・ヴィンチ』について、2026年11月号（10月6日発売）をもって休刊すると発表した。
「本とコミックの娯楽マガジン」を掲げる同誌は、話題の新刊から名作までを紹介すると同時に、小説やコミックを原作とする映像作品など幅広いジャンルを扱ってきた。だが、昨今の出版市場の劇的な変化や、読者の情報摂取スタイルの多様化を背景に、紙媒体としての役割に区切りをつけることとなった。
8月27日には、経済出版大手のダイヤモンド社が有力経済誌『週刊ダイヤモンド』について、紙媒体での発行を終了すると発表。25年3月の書店販売からの撤退を経て、27年4月3日号（3月29日発売）を最終号とする。以降は完全デジタル雑誌になるという。
同社は19年、経済メディアとしていち早くデジタル有料会員サービス『ダイヤモンド・プレミアム』をスタート。有料会員数の順調な増加を背景に、デジタルシフトに踏み込んだ。
近年、『MORE』（集英社）や『steady. 』（宝島社）のような名門女性誌から、アイドル雑誌の雄『ポポロ』（麻布台出版社）まで、ジャンルを問わず休刊に追い込まれる雑誌が相次いでいる。
縮小ペースは書籍より速い
それもそのはず。「出版指標 年報」（出版科学研究所）によれば、雑誌の推定販売額は約30年にわたり右肩下がりだ。ピークの1997年は1兆5644億円で書籍の1兆0730億円より約1.5倍多く、業界では最大の商材だった。それが2025年にはその4分の1に満たない3708億円まで縮小。スマホの普及などを受け、情報をネットで即時に取得できるようになった影響が直撃している。
縮小のペースは書籍以上に速く、出版市場での媒体別シェアは16年以降、書籍（25年は5939億円）にトップの座を明け渡している。
前時代の情報ツールとして、広告主も雑誌から離れていっている。電通の統計によると05年に4842億円だった雑誌の広告費は、25年に1135億円まで落ち込んだ。
売り上げがシュリンクしていけば、ビジネスモデルが成り立たなくなるのは時間の問題だった。
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