〈インタビュー前編〉アパグループ元谷一志CEOが明かす｢国内自社ブランド10万室｣への道筋

「日本No.1から圧倒的No.1へ」――。これは「アパホテル」で知られるアパグループが掲げてきた目標だ。

直営、フランチャイズ（FC）、「アパトラベルホテル直接予約」（アパ直）で予約できるアパホテルブランド以外の宿泊施設の「アパ直参画ホテル」などを合わせたアパホテルネットワーク数は、建築・設計中を含めて国内外で約15万4000室（9月7日現在）に達する。すでに日本最大級のホテルチェーンだが、さらなる拡大を目指す。

拡大戦略は近年、アパホテルを軸とした出店から変化し始めている。最大の変化は、M&Aや提携を活用したマルチブランド戦略だ。昨年6月には、都市型ホテル「the b」（ザ・ビー）などを展開するイシン・ホテルズ・グループを傘下に収めた。アパグループにとって国内初のホテルチェーン買収となった。

さらには、ワシントンホテルなど上場ホテル企業の株式を取得し、大株主となっている。今後の戦略について、アパグループの元谷一志社長兼CEOを直撃した。

ブランドを使い分ける意図

――アパグループはホテル業界に占める客室数シェアを意識してきました。足元のシェアはどの程度と推計していますか。

アパホテルネットワーク数の15万室達成の時点で、国内シェアは大体10%程度とみている。

今後は、アパホテル単体のブランドを伸ばすことに加えて、イシン・ホテルズ・グループの「the b」などのホテルチェーンをいくつか増やそうとしている。「the b」は賃貸方式での展開であり、いろいろな形態のホテルが増えることでシナジーを出せるだろう。また、取得額は非開示だが、6月末には「EN HOTEL」（エンホテル）を取得した。

――EN HOTELを買収した理由は。

訪日客の比率が当社よりも非常に高く、平均滞在日数や同伴係数（1室当たりの平均宿泊人数）といった指標がアパホテルに比べて優れていたことが挙げられる。いわゆる連泊者向けの滞在型ホテルと考えている。私が視察した浅草の施設には、2段ベッドの6人部屋など、訪日客の家族滞在向けのような部屋もあった。