なぜスマホメーカーの｢リアル店舗｣がいま重要なのか､グーグル表参道進出に見るキャリアショップとの新たな役割分担

グーグルは2026年8月13日、東京・表参道にアメリカ外で初となる直営旗艦店「Google Store 表参道」を開いた。スマートフォンを通信キャリアから購入することが当たり前だった日本で、メーカーが自ら顧客と接点を持つ動きは、今後広がるのだろうか。

表参道に集まるスマホの体験拠点

Google Store 表参道は、単にグーグルのスマートフォンを販売するための店ではない。地下1階から地上2階までの3フロア、約1158平方メートルの空間で、Pixelスマートフォン、スマートウォッチ、スマートホーム製品などを展示し、来場者は最新製品を実際に手に取ることが可能だ。製品・サービスに精通したエキスパートであるスタッフからAIを含むグーグルのサービスを体験できる旗艦店という位置づけの店舗なのである。

現在のスマートフォンは、店頭で数分触っただけでは性能をすべて理解することは難しい。写真の不要な部分を消す編集機能、会話を文字起こしする機能、リアルタイム翻訳、音声操作、生成AIを使った画像作成など、使い方を教えてもらうことで初めて便利さがわかる機能が増えている。Google Storeでスタッフを通じ、その利用場面を具体的に見せる意味は大きい。

店内の様子（写真：筆者撮影）

表参道・原宿は、すでにスマートフォンメーカーの発信拠点が集まる地域である。アップルは表参道に直営店「Apple 表参道」を構える。Google Storeの向かいにはサムスン電子の体験型施設「Galaxy Harajuku」があり、最新製品の展示だけでなく、イベントやカフェを通じてブランドの世界観を発信している。 さらに周辺には、モバイルバッテリーなどで知られるアンカーの常設店も展開中だ。グーグルの出店により、表参道・原宿はスマートフォンの製品やサービスを比較し、実際の利用体験を通じて選ぶ場所としての性格を強めそうだ。

日本でもメーカーが自社製品を直接見せる場はある。ソニーはソニーストアでXperiaを含む自社製品を展示・販売してきた。近年はシャオミも店舗展開を加速させ、首都圏での出店を増やすとともに、大阪・名古屋にも店舗を広げている。 それでも日本では、スマートフォンの主な購入先は通信キャリアのショップ、家電量販店、オンラインストアである。メーカー名を前面に掲げた独立店舗が、各地の繁華街やショッピングモールに並ぶ状況には至っていない。