｢地震でスマホが圏外でも諦めない！｣この1年で激変した"つながるための新常識"と､熊本での実際の有効性

安否確認には災害用伝言板が使える。今回の地震では発災当日から携帯4社の伝言板が稼働し、NTT東西も災害用伝言ダイヤル「171」の提供を始めた。電話番号をキーにして安否情報を登録・確認でき、各社のサービス間で相互に検索できるため、契約キャリアが違う家族とも連絡を取り合える。

ソフトバンクの災害用伝言板。電話番号から安否情報を検索できる（画像：筆者によるスクリーンショット）

通信を保つための省電力と充電支援

バッテリーを持たせるには、低電力モードや省電力モードをオンにして、画面の明るさを下げる。

まちなかでは、モバイルバッテリーシェアリングの「ChargeSPOT（チャージスポット）」が使える。発災から約30分後の午後4時57分に無料開放を始めた。宇城市や八代市など13市町村の84カ所を対象に、48時間未満の利用を無料にした。設置場所はアプリの地図で確認できる。

自動販売機に併設されたChargeSPOTの貸出機。QRコードを読み取ってバッテリーを借りられる（写真：筆者撮影）

避難所の充電支援では、今年動き出したばかりの仕組みもある。アンカー・ジャパンやINFORICHなどモバイルバッテリーメーカー7社と通信4キャリアの計11社が5月18日に連携協定を結び、6月1日に運用を始めた。災害時にメーカー各社がモバイルバッテリーや充電ケーブルを調達し、通信事業者が被災地の手前に設ける前線拠点に集め、避難所などへ届ける仕組みだ。

背景には能登半島地震での経験がある。避難所では「充電場所に並ばなくていい」「車中泊の車内で使える」と、モバイルバッテリーを求める被災者の声が多かった。今回の地震での発動は、29日午前11時30分時点では発表されていない。

連携協定の発表会で展示された各社のモバイルバッテリー。災害時にメーカー各社が調達し、避難所などへ届けられる（写真：筆者撮影）

次の有事に備えて、いまできることがある。自分の端末がJAPANローミングと衛星直接通信に対応しているかを各社のホームページで確かめ、緊急通報のみ方式の手動切り替え手順を一度なぞっておくことだ。設定画面でネットワークの一覧を表示するところまでなら、平時でも安全に確認できる。