地銀再編の裏で勃発する泥沼バトル！｢対話拒否｣に｢システム統合見送り｣で露呈した生き残り戦争も､再編大胆予測

「話し合いをしたくても相手が応じてくれないのだから仕方がない」──。

そうつぶやくのは、東邦銀行関係者。福島県を地盤とする東邦銀行は2025年12月、同じく福島県の大東銀行の株式20％弱を取得した。それまで大東銀行の筆頭株主であったHSホールディングス（HD）から大半を取得した。

東邦銀行はリリースで「人口減少に歯止めがかからない中、（中略）健全な競合関係を維持しながらも、お互いの強みを生かして連携することが重要」としていた。しかし、大東銀行の鈴木孝雄会長兼社長は5月の決算説明会で「話し合いはしていない」と話し、対話に応じない姿勢を貫いている。

説明会では、顧客の意見をまとめた書類を掲げて、「銀行の選択肢を減らさないでほしい」との声が多かったことなどを説明したという。東邦銀行からのラブコールに明確なノーを突きつけた格好だ。

相次ぐ再編の一方で

25年4月に群馬銀行と第四北越フィナンシャルグループ（FG）が経営統合を発表したのを皮切りに、再編ラッシュに突入した地銀業界。同9月には千葉銀行と千葉興業銀行が、今年に入ってからもしずおかFGと名古屋銀行、あいちFGと三十三FGが相次いで経営統合を発表している。

「金利ある世界」で、資産規模による収益力の二極化が進む中、地銀幹部らには先手を打って生き残りを図ろうという思惑がある。とはいえ、東邦銀行と大東銀行のように、思うように事が運ぶとは限らないのが現実だ。

単に統合すればよいというわけでもない。九州FGの事例はそれを如実に示している。