それこそファミリーコンピュータの時代は、ビデオゲームを専門で販売するゲームショップがあり、そこでパッケージ版を手に取る形式だった。だがそのショップもなくなり、家電量販店での取り扱いが増え、いまやそれも変化しつつある。
Nintendo Switch 2はまだまだパッケージ版が出ているものの、タイトルによっては「キーカード」という形式で販売されている。これはカードの中にゲームデータが入っているのではなく、DL版を入手するためのキーでしかない。つまり実質的なDL版である。
そして、昨今のビデオゲームは発売後にアップデートが入るのが当たり前である。このアップデートを適用しないと遊べなかったり、あるいはなんらかの支障が出るため、インターネット接続をして当然なのだ。
ソニーとしてもディスクを刷る手間が省けるし、利益も大きくなる。ディスクを生産するメリットがどんどん少なくなり続けるのであれば、DL版のみに舵を切るのはなんらおかしくない。
DL販売だけになると発生するさまざまなデメリット
DL版は非常に便利だが、当然ながらデメリットもある。
まず、現実でビデオゲームを販売する場所が縮小する。日本ではシェアの少ないXboxはすでにDL販売が主流になっているが、結果として家電量販店で取り扱われなかったり、あったとしても扱いが非常に小さい。
PlayStationも当然ながら、これまでと比較すれば取り扱いが小さくなってくるだろう。「DL版コード入りのパッケージ版」などを販売する可能性はあるかもしれないが、いずれにせよ店頭の宣伝効果はなくなっていく。
なお、任天堂はキーカードや、amiibo（フィギュアにゲームのデジタル特典がついたもの）を流通に乗せており、まだしばらくは現実での接触を増やそうとしている。PlayStationはDL版比率がより高いのでまた状況は違うが、それでもこれを切り捨てるのはなかなか驚きだ。
また、PlayStationがDL版オンリーになると、世界最大手のPCゲーム販売プラットフォーム「Steam」との差別化がより難しくなる。
家庭用ゲーム機はスペックが上がると、ゲーミングPCと差別化できなくなる。PlayStationは独占タイトルを移植しない方針に変えて差別化を図ろうとしているが、デジタルコンテンツの販売プラットフォームとしてはどちらも同じくらい大きいし、ゲームタイトル数はSteamのほうが多い。
