｢弊社は部門間の交流が皆無だ､社員の対話を増やそう｣だけでは失敗する…大鵬薬品工業が｢10分読書会｣を導入した背景

企業側にできることの一つは、対話の入口を整えることだという。共通の話題によって最初の対話が生まれ、一度「話せた」という経験が、その後の話しかけやすさにつながる。こうした対話を繰り返す中で徐々に信頼関係が深まり、その結果として職場の心理的安全性も少しずつ育まれていくという。

社内コミュニケーションの目的 会社と社員で意識に違いも

社内コミュニケーションをめぐっては、会社側と社員側で重視する目的が異なることを示すデータもある。

厚生労働省の「令和6年労使コミュニケーション調査」によると、会社が社内コミュニケーションを重視する内容は「日常業務改善」（76.1％）が最も多く、次に「作業環境改善」（71.7％）、「職場の人間関係」（68.6％）ーーと続く。

（出典：厚生労働省「令和6年労使コミュニケーション調査 結果の概況」）

一方、社員が社内コミュニケーションを重視するのは「職場の人間関係」（66.0％）が最も多く、次に「日常業務改善」（59.0％）、「作業環境改善」（52.5％）ーーと続く。

（出典：厚生労働省「令和6年労使コミュニケーション調査 結果の概況」）

会社にとって社内コミュニケーションの本来の目的は、円滑に業務を進め企業利益につなげるためであるのに対し、社員にとっては、人間関係が良好な職場環境で安心して働くためという意識の違いが見て取れる。

社内コミュニケーションを根付かせるためには、こうした会社と社員の意識の違いを踏まえておく必要がありそうだ。

心理的安全性の定着にゴールは存在せず、継続的な取り組みの積み重ねこそが重要といえる。企業には社員の気持ちを理解したうえで、一過性の施策にとどまらない対話の機会を継続的に生み出していく工夫が求められている。