週明け6月15日、東京株式市場の寄り付きから全面高の展開となった。日経平均株価は節目の6万8000円台をあっさり回復。6月3日につけた終値ベースの過去最高値である6万8402円を上回り、6万9000円台に手を伸ばした。
市場に渦巻いていた警戒感を一気に吹き飛ばし、これほどの買いを呼び込んだ背景には3つの要因がある。
「イランにおける戦闘終結」と「ホルムズ海峡の開放」が好材料に
第1の要因は、最大の懸念材料だった地政学リスクが後退したこと。日本時間の15日早朝、トランプ米大統領は自身のSNS上に、イランと行われている戦闘の終結に向けた協議について「合意が成立した」と書き込んだ。緊迫化していた中東情勢が少なくとも沈静化に向かうことが明らかとなったことで、安心感が広がった。
第2の要因は、トランプ大統領が戦闘終結の発表と併せて「ホルムズ海峡の開放」を明言したこと。これを受けて原油先物価格が急落した。言うまでもないことだが、エネルギー資源を輸入に頼る日本経済にとって、原油安は企業コストの引き下げや交易条件の改善に直結するポイントだ。このマクロ環境の好転という強力な追い風が意識されたことも、日本株買いを後押ししている。
第3の要因は、大きな意味での「ハイテク株への楽観ムード」だ。アメリカ市場では12日に上場した宇宙企業スペースXが、公開価格を19%上回る160ドルで初日の取引を終えた。過去最大規模と評された超大型IPOを市場が波乱なく順調に通過したことが、投資家心理を大きく楽観へと傾ける結果となった。スペースXは宇宙関連であると同時に、AI関連、半導体関連、データセンター関連銘柄でもある。関連株に対する強い追い風となった。
これらの好材料を受け、日本の相場を強力に牽引しているのが半導体関連株だ。時価総額国内トップのキオクシアホールディングスは大幅続伸。9時34分時点で前営業日比8%高の8万7680円と急騰している。3位のソフトバンクグループも同11％高の7179円と大幅高を演じている。
4日以来、7営業日ぶりに6万8000円台を回復した日経平均株価。短期的には急ピッチな上昇に対する達成感から利益確定売りが上値を抑える可能性はあるものの、市場のファンダメンタルズは確実に改善している。15日、16日に行われる日銀の金融政策決定会合では政策金利を現在の0.75％程度から1％程度へと引き上げる見通しだが、これはすでに織り込み済み。当面は中東情勢の沈静化、原油安、そして米ハイテク株の活況という好材料が追い風となりそうだ。
※ログイン後、コメント入力が可能です。