秋田洋上風力発電計画→姿を現した2500トン巨大クレーン､"1年の短工期で風車据え付け"の狙いと脱炭素への重責

この企業連合を結成したのは、JERAおよび電源開発（J-POWER）、東北電力、伊藤忠商事の4社。国が実施した、秋田県男鹿市、潟上市、秋田市の沿岸部における洋上風力発電の一般海域第2次公募（第2ラウンド）で落札事業者に選定された。2023年12月のことだ。

当時、先行していた第1ラウンドでは、三菱商事を中心とした企業連合が秋田県の2海域を含む3海域の案件を破格の安値で21年12月に落札。第1ラウンドで敗退したJERAなどは捲土重来を期して第2ラウンドに臨んだ。

短工期を可能にした事業運営

第2ラウンドでは、引き続きコスト面が重視される一方、運転開始時期が早いほど高得点になるといったルール変更がなされた。この条件を満たすには、早期にプロジェクトの内容を固め、工事に着手して運転開始にこぎ着ける必要があった。

JERAなどの企業連合が提示した「28年6月」という運転開始時期は、先行した三菱商事連合が3案件で確約した時期より1～2年も早く、業界では驚きを持って見られた。それにしても、どのようなやり方でそれが可能になるのか──。