インタビューでは、イントレプレナーの多くが新規事業への挑戦を通じて自身の成長を実感しており、その経験から「この機会をより多くの社員に開くべきだ」と考え、仕組みづくりに関与していることが明らかになりました。社内に新規事業への理解がある状態をつくることは、挑戦を後押しする重要な要素です。
Q.社内に新規事業支援制度を設けるとどのような効果を期待できますか？
『イントレプレナー（社内起業家）の教科書』では、イントレプレナーを生み続ける組織をつくるための制度について、経営マネジメント層に向けての「答え」も紹介しています。
新規事業は、外部環境を踏まえた全社戦略の一環であると同時に、社員が志を試し、視野を広げる成長の場でもあります。制度によってその位置づけが明確になることでエンゲージメントが高まり、会社全体に「挑戦してよい」という空気が広がっていきます。この全社的な機運の醸成こそが、新規事業支援制度の最も大きな効果だと言えるでしょう。
「考える型」を共有するための土台である
新規事業に挑戦した人の多くは、最初から明確な方法論や正解を持っていたわけではありません。アイデアはあっても、どこから手をつければよいのか、誰に相談すればよいのか、どの段階で検証すべきなのかがわからず、手探りの状態で進んでいくことになります。その過程で、技術やアイデアそのものよりも、「考え方」や「進め方」を誤っていたことに、後から気づくケースも少なくありません。
こうした経験を振り返ったとき、「自分と同じような遠回りや失敗を、これから挑戦する社員も繰り返してしまうのではないか」という危機感が生まれます。個人の努力や根性に任せてしまえば、同じところでつまずき、同じように悩む人が次々と現れてしまう。その状況を変えたいという思いが、仕組みづくりへの関心につながっていきます。
