｢サグラダ･ファミリアは完成しない｣常識が崩れた日…オリコン誤報騒動があぶり出した､ネットメディアの｢構造疲労｣

これだけの反響があると事前に気付いていれば、記事公開にあたって、通常の記事以上に、しっかり精査していたはずだ。 衝撃が強ければ強いほど、そうでないと分かったときの落差も大きくなる。そして、そのギャップによって、「振り回された」と感じたネットユーザーの失望は、やがて媒体への嫌悪感へとつながっていく。こうした“落胆が生むブランドイメージ低下”への配慮が不足していた点は、反省すべきだろう。

オリコンを一方的に責められない理由

とはいえ、ネットメディア編集者の目で見ると、オリコン側にも擁護の余地はある。

くしくもオリコンは5月28日、MBO（マネジメント・バイアウト）を実施し、非上場化（現在は東証スタンダード市場に上場）する方針を明らかにしていた。 発表資料では、ネットニュース事業の“現在地”が示されている。

そこでは、オリコンニュースが「圧倒的なPV数と認知度」を持つ一方で、SNSの普及やメディア乱立による競争の激化を背景に、「フェイクニュースの拡散など情報の真正性が問われる局面が増加」しているとして、コンテンツ制作能力と信頼性の必要性に触れている。

さらに、現在の読者層が30〜40代中心であることを認めつつ、「持続可能な成長のためには10代〜20代の若年層の取り込みが必要」との認識も示した。言い換えれば、現状を維持していても、いずれ行き詰まってしまうということだ。

オリコン株式会社がホームページで5月28日に公開した、MBO（マネジメント・バイアウト）の実施及び、公開買い付けの応募を推奨するというお知らせの一部（画像：オリコン公式ホームページより）