トランプの"援護ツイート"が物議を醸すも…アメリカが｢3カ国共催｣という戦略を選んだ2026年W杯招致の｢裏事情｣

迎えた2026年W杯選定の投票日――2018年6月13日。ロシアW杯開幕前日に、モスクワで運命の一票が投じられた。透明性を高めるために、各協会がどの開催地へ投票したかはすべて公表された。

アメリカが危惧していたように、やはり「反米感情」の影響は少なからずあった。中国、北朝鮮、パレスチナ、シリア、イエメンといった反米国家がモロッコに投票したのである。

「敵の友は敵」という格言

政治の世界に「敵の友は敵」という格言があるが、その格言を地で行ったのがカタールだ。

当時、カタールはサウジアラビアと国交を断絶していた（2021年に国交を回復）。理由はカタールによるイスラム原理主義組織「ムスリム同胞団」の保護や、天然ガスを背景としたイランとの接近。サウジアラビアがそれらを強く非難し、両国の関係が悪化したのである。

サウジアラビアは国内にアメリカ軍基地を持つ親米国家で、この産油大国はアラブの国々に対して、北中米開催に投票するように働きかけていた。

一方のカタールにもアメリカ軍基地があり、同じく親米派である。だが、W杯招致に関してサウジアラビアがアメリカと組むなら、話が変わってくる。カタールはモロッコ開催に投票した。

しかし、アメリカの「共催のほうがより多くの国のシンパシーを得られる」という読みは間違っていなかった。北中米カリブ海サッカー連盟の29協会は事前の約束を守り、すべて北中米開催に投票する。裏切り者は出なかった。

南米サッカー連盟の10協会のうち、ブラジルのみが合意を覆してモロッコに投票したが、ほかの9協会は約束通りアメリカに投票した。