ユニツリーの量産型人型ロボットの驚くべき潜在力、日本でも「中国製ヒューマノイド」の社会実装が前進へ

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実証実験後、同病院の平松祐司病院長は「ヒューマノイドロボットが医療現場の中でどのような役割を担いうるのか、その可能性を具体的に感じることができた」と手応えを語った。「今後1~2年のうちに、実際の導入可能性についても前向きに検討していきたいと考えている」という。

人型ロボット導入機運の背景にあるのは慢性的な人手不足だ。看護師や医療スタッフは診療支援や患者のケアだけでなく、来院者の施設案内や夜間の見回り、検体の運搬、外国人への多言語対応といった間接業務に忙殺されている。医療従事者が医療に専念するため、間接業務の自動化が喫緊の課題になっている。

「ロボットの社会実装を前進させていく」

ジールスの清水正大CEOは「医療現場にどこまで適応できるかを確かめる大きな一歩になった。今後は医療現場だけではなく、人手不足が深刻なあらゆる現場でロボットの社会実装を前進させていく」と、意気込みを語った。

2014年創業のジールスは、接客に特化したAIエージェントを開発してきた。主力は、音声やチャットでリアル店舗の接客員のように対話をする「Omakase AI」。25年1月に公開されてから半年間で、ネット通販を中心に1万5000体のエージェントを生成した。

ジールスが注力するのがフィジカルAIだ。今年1月、人間空間向けロボット知能「Omakase OS」を開発し、人間と同じ空間で役割を果たせるロボットを誕生させた。これが筑波大学附属病院で歩行したロボットだ。

そして2月3日、ハイテク中国を象徴するユニツリーとの提携を発表する。なぜ、ユニツリーだったのか。ジールスは何に向かって走っているのか。CEOの清水氏に聞いた。

ジールズ清水CEOへのインタビューは【詳細記事】中国企業ユニツリーのロボットに日本製AIを搭載して「日本をぶち上げる」と叫ぶ起業家が、「笑われてもいい」と語る真意をご覧ください。
野中 大樹 東洋経済 記者

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のなか だいき / Daiki Nonaka

熊本県生まれ。週刊誌記者を経て2018年に東洋経済新報社入社。東洋経済編集部。

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