植え込みに次々立ちション…炎上から3年「東京マラソン」の"トイレ"問題の今 対策は? 「40分並んだ」の声もあったが…
3月1日に東京マラソンが開催される。浅草や銀座、東京駅といった都心の観光スポットを走るランナーの憧れの大会だ。2026年の参加者数は、過去最高の約3万9000人。そうした大規模マラソン大会で問題になるのが、トイレだ。仮設トイレの前には長い行列ができ「40分近く並んで、スタートに遅れそうになった」というランナーもいる。
過去には、ランナーたちがスタート付近の植え込みに立ちションする動画がSNSで拡散、炎上したこともある。今年の東京マラソンのトイレ計画や炎上後の対策について、主催する東京マラソン財団に聞いた。
都心走る人気大会、10年間落ち続けたランナーも
東京マラソンは2007年に始まった。最大の魅力は都心の観光スポットを走れること。東京都庁をスタートし、浅草・雷門や日本橋、銀座を通り、オフィス街・丸の内を駆け抜け、皇居前でフィニッシュ。高低差が少なく、好記録が出やすいのも魅力で、ランナーにとっては憧れの大会だ。
当然、競争も激しい。抽選倍率は非公表だが、筆者の周りにも「10年落ち続けて、ようやく当たった」と日々、練習に励むランナーがいる。
ボストン、ロンドン、ニューヨークなどと並び「世界7大マラソン」に数えられ、海外ランナーからも大人気だ。
大会を主催する東京マラソン財団によると、第1回大会の外国人参加者は約1000人。全参加者の数%程度だった。それが直近の2025年大会では、約1万7100人と、参加者全体の45%を占めるまでになった。海外参加者のブログを見ると「大都市でありながら、歴史や文化を感じられる」「沿道のボランティアの温かいサポートに感動した」などと書かれている。

インバウンドによる大会の経済効果もすさまじい。財団は、2025年大会では、日本国内全体で約787億円(東京都内は562億円)の経済波及効果があったと試算する。宿泊や観光などインバウンド消費が地方にまで及んでいる。




















無料会員登録はこちら
ログインはこちら