ゼネコン業界を待ち受ける大型再編の波。気になる"次のM&A"は？ 好業績の背景に環境変化への危機感

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「リーダーシップやマネジメントに必要なことは？」「海外拠点にも行って話をしてほしい」──。質問や要望が相次ぎ、1時間で終わるはずだった説明会は20分ほど延長された。

説明したのは前田建設工業を傘下に持つインフロニア・ホールディングスの岐部一誠社長。聞いていたのは三井住友建設の社員だ。

インフロニアの三井住友建設へのTOB（株式公開買い付け）が成立した翌日の2025年9月19日、東京・中央区の三井住友建設本社が入るビルの2階で開催された説明会でのことである。岐部氏が三井住友建設の社員向けに話をするのはこの日が初めてだった。

会場には110名が詰めかけ、オンラインでも300拠点とつながった。「三井住友建設の社員は買収後の不安もあり、岐部社長が何を語るのか、固唾をのんで見守った」とインフロニア関係者。岐部社長はインフロニアが描く成長戦略と三井住友建設に寄せる期待を静かに説明した。社員は熱心に聞き入り、岐部社長による一通りの説明が終わった後も、真剣なやり取りが続いた。

一気に高まる再編機運

ゼネコン業界では再編機運が一気に高まっている。25年9月には、スーパーゼネコンの大成建設が、マリコン（海洋土木建設）大手の東洋建設を子会社化した。

関係者の関心は、“次なる一手”に集まる。

「熊谷組は筆頭株主の住友林業とシナジーを生み出せていない。今後、別の提携先を探すのではないか」と準大手ゼネコンの役員は見通す。実際、1月8日に住友林業と熊谷組は、相互に保有する株の一部売却を公表している。ほかにも、「高松コンストラクショングループによる奥村組との連携や浅沼組の買収もありうる」（中堅ゼネコン幹部）などさまざまな臆測が飛び交う。