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リベラルなクオリティペーパーとして存在感を放ってきた一方、「上から目線」などと叩かれることも。この先「朝日新聞らしさ」をどのように定義するのか（撮影：尾形文繁）
戦後日本におけるジャーナリズムの代表格として長く存在感を放ってきた朝日新聞社。しかしデジタル化の進展に伴う構造的苦境に直面し、かつて800万を超えた紙の朝刊部数は3月末時点で約327万部にまで縮小している。
朝日新聞は今後どのようにメディアとしての持続可能性を担保していくのか。東洋経済は、6月24日の株主総会を経て朝日新聞グループ全体を統括するCEO（最高経営責任者）に就任した角田克社長（60）にインタビューを実施。朝日新聞が今後目指していく報道の姿や、影響力を増すSNSへの対応などについて考えを聞いた。
“中心的メディア”でありたい
――朝日新聞はもともと、リベラルなクオリティペーパーで左派寄り、あるいはネガティブな面でいうと「上から目線」といったイメージで長く語られてきたように思います。改めて今、どのようなメディアでありたいと考えていますか。
私は「3中」と言っているが、中心的メディア、中立、中庸でありたい。とくに中心的メディアでありたいと思っていて、そのために中立、中庸が必要になる。
角田克（つのだ・かつ）／1965年生まれ。早稲田大学卒。1989年朝日新聞社入社。東京本社社会部長、人材戦略本部長、編集局長などを歴任。コンテンツ・デジタル政策統括の専務取締役を経て、2024年6月から社長。2025年6月、朝日新聞グループ全体を統括するCEO（最高経営責任者）に就任（撮影：尾形文繁）
えてして、朝日新聞の記事は記者の取材の中に主張が入り込むような形で、これまでいくつか失敗してきたというのが私の認識だ。今の人は、「朝日新聞の意見はいいよ」「ほかにこのテーマに対してはどんな意見があるの？それは自分が決める」というのが、メディアに対する視線だと思う。そういうときに強い主張を繰り返していくと、次世代の人たちに親しまれるメディアにはなれない。
私どもは私どもの取材結果を世の中に中立、中庸で出す。それに対し、社説も含めて「朝日新聞社はこう考える」ということは明確に出す。そして、「私どものほかにこういう考えもある」「あなたは自分の生活や学びの中で、どの主張を選びますか？」という姿勢を心がけないといけない。
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