東洋経済オンラインとは
キャリア・教育 #広報のシン常識

第4回 「マスコミに嫌われる広報」の共通点 → ①すぐ訂正を求める、②事前に細かく取材内容を聞いてくる、③想定問答の範囲でしか話をしない

7分で読める 有料会員限定
  • 鈴木 正義 アドビ執行役員 広報本部長

INDEX

管理職の皆さん、「攻めの広報」を学んでいきましょう【隔週土曜掲載】

筆者も長く広報をやっていますので、他の企業の広報の方から相談を受けることがあります。相談というと聞こえがいいですが、自社の上司や社長に対するボヤキを聞くことが多い、というのが実情です。

連載第4回ではそんなボヤキと筆者自身の経験から見えてきた「マスコミから嫌われる企業、嫌われる経営者」についてご説明します。

ヤバい企業認定を受ける行為とは?

残念ながらマスコミから嫌われている企業、というものがあります。それもマネジメント層のマスコミに対する理解がたりていないがゆえに、知らぬ間に「ヤバい企業認定」を受けてしまっているのです。例えばマネジメント層が広報に対してこんなことを言っていたとすれば要注意です。

「この前取材を受けた東洋経済の記事、ちょっとこっちの言いたかったことと趣旨が違うから訂正させられるかな。そもそも記事が出る前に広報はチェックしてなかったのか」

ツッコミどころが多くてどこから話していいのか迷ってしまうのですが、実際同業者の広報仲間からはこの「記事訂正を迫られて困った問題」を実によく聞きます。

ただ、訂正を求めたところで、多くの場合ほとんど通りません。かなりの確率で、マスコミから取材がやりにくい面倒な企業として嫌われてしまう可能性があります。

そもそもの大原則として、正面玄関から取材依頼をしてきた記者がちゃんと広報も立ち会った上でおこなわれた取材であれば、余程明らかな間違いでもないかぎり基本的に後から記事を修正することはできません。

よって内容が気に食わないというだけの理由で訂正を求めるというのは非常識です。往来で突然奇声を上げて他人に飛びかかるのと同じくらいヤバい、やらないほうがいい行為です。

次ページが続きます:
【第三者が内容を修正すると何が起きるか】

2/4 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

キャリア・教育

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象