改めて問う「東京にフォーミュラE」は本当に必要なのか？　将来のために「収支の開示」を求めたい

そもそも、モータースポーツの費用対効果やKPI（キー・パフォーマンス・インデックス）をデータ化することは、一般的に「難しい」といわれている。

だからこそ、東京E-Prix終了時点でドライバーポイントとマニュファクチャラーズポイントでトップとなった日産フォーミュラEプロジェクトを、経営再建計画「Re:Nissan」の中でしっかりと検証し、今後も日産に関わり従事し続ける人、また日産関連事業から去る人に対しても十分な説明をしていただきたいのだ。

それでこそ、「Re:Nissan」である。

費用対効果を測定し、次につなげよ

筆者は、フォーミュラE幹部との意見交換の中で、エントラント（レース参加者）や自動車メーカーの年間コストに関するデータを確認している。フォーミュラE幹部は、机上論であることを前提に比較要素を整理したうえで、「マーケティング費用としてF1よりもコスパはかなり高い」と説明する。

こうしたデータを基盤に、マーケティング活動や量産車への技術フィードバックと、それら量産車の売上などから、フォーミュラEプロジェクトの費用対効果の測定をすることは、十分に可能なはずだ。

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東京都は地球環境への意識変革の観点で、また日産は企業再生の観点で「フォーミュラEとの関わり方をデータとして示すこと」が、東京E-Prixというエンターテインメントを、さらなる高みに押し上げると信じたい。