日経平均株価にようやく出現した｢2つの底入れシグナル｣、相場が本格回復するための絶対条件とは何か

ただ、確かに「2つの下値確認シグナル」は出たのだが、まだこの水準は重要な移動平均を大きく下回っている。

14日現在、3つの主要移動平均線（25・75・200日）と株価との下方乖離率をみてみると、それぞれ-2.77％、-4.47％、-4.01％だ。筆者が重視している総合乖離（上記3つの合計）は依然－11.24％と大きく、戻り相場になお重くのしかかっている。

移動平均は買い方の単価なので、わかりやすく値幅で言うと、25日移動線が位置する3万8107円までは、1054円の戻りがないと25日間の投資家の「平均的評価損益」はマイナスとなる。

同じように計算すると、75日移動平均までは1732円、200日移動平均までは1547円の日経平均の上昇がないと、75日や200日間の投資家の「手の内」は評価損だ。従って、この範囲内での上昇は、売りが出やすいところで、一気に上がりにくいところとも言える。

売り越し基調の外国人動向に注目

ここは外国人投資家に期待したいところだが、3月第1週に入っても、財務省ベースでは2205億円の売り越し、東京証券取引所ベースでも1015億円（先物を含めると4133億円）の売り越しとなっており、外国人はまだ買ってきていない。ただ、海外ファンドの一部には「この水準は買うだけだ」と豪語するところもある。これから外国人投資家の買いが入って来るか、期待とともに注視している。

この間、ヨーロッパの団結が強まっていることを評価するファンドもある。2016年のブレグジットでEUと距離を置いたイギリスは、最近では対ロシアで一体感を増した。しかも、健全財政一辺倒だったあのドイツは財政拡大へと大転換し、核の力を持っているフランスも傘を広げるとまで言って、一体感を強めているからだ。強力なヨーロッパが誕生して、アメリカに頼らない世界戦略が始まる事を期待しての最近の欧州株高だとみているようだ。