日経平均株価にようやく出現した｢2つの底入れシグナル｣、相場が本格回復するための絶対条件とは何か

もちろん、日本の好材料もある。連合（日本労働組合総連合会）が14日発表した2025年春季労使交渉の第1回回答集計によると、基本給を底上げするベースアップと定期昇給を合わせた賃上げ率の平均は5.46%と、2024年の5.28%を上回り、33年ぶりの高い水準になった。

日経平均3万8000円台後半への早期復帰なるか

「昨年の2024年は特別で、今後はせいぜい3％台だ」「それでもデフレ脱却経済へのスタートとしては悪いことではない」という声も根強かったが、2年連続で5％台の賃上げは、物価も上がるが賃金も上がるソフトインフレの姿をはっきり見せたことになる。こうした好循環が見えてきたのではないか。

ただ、前出のように、現在の日経平均は依然移動平均線の下に位置しており、そこに流れているバックグラウンドミュージックは、暗く、切ない短調だ。やはり、下値確認シグナルが出た今こそ、早期に3万8000円台後半へと上昇し、「総合乖離のプラス転換」が起きないと、「別れのブルース」を聞きに行っただけの戻り相場になってしまう。ここからの奮起に期待したい。 

今週は19日の立ち合い中に、日銀金融政策決定会合の結果が、20日の午前3時（現地時間19日午後2時）にはアメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）の結果が連続して発表になる。どちらも政策金利は据え置き予想だが、発表後の植田和男日銀総裁やジェローム・パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長のひとことによっては株価が上下にふれる可能性がある。投資家にとっては、緊張感を持って見守る1週間となりそうだ。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

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