ソニー､｢スマホ立て直し｣へ残された道 新たな顧客開拓がカギを握る

スマホの収益安定化を果たせるか(写真は2014年の投資家説明会での平井一夫社長（撮影:尾形文繁)

「構造改革の効果は出ている。モバイルを除けば、業績は改善傾向にある」

2月4日に行われたソニーの2014年度第3四半期(4～12月期)決算説明会。吉田憲一郎CFOは足元の業績改善に自信を示した。

映画事業がサイバー攻撃を受けた影響で財務システムなどが使えず、正式な値ではないが、第3四半期は営業利益1625億円（前年同期比17％増）と増益で着地。第4四半期には構造改革費用がかさむものの、通期計画を従来の赤字から一転、200億円の黒字に上方修正した。

スマホだけ不振

背景にあるのは、ゲームや電子部品の好調と、円安の追い風。パソコン事業撤退やテレビ事業分社化など、構造改革の効果も出始めた。

が、課題のスマートフォンは今期販売計画を下方修正し、厳しい状況が続く。｢特に東南アジアで価格競争が厳しくなった｣(吉田CFO)。

さらには、スマホ事業の2017年度目標について、売上高を9000億～1兆1000億円、営業利益率を3～5％と発表。現状の事業規模（2014年度の売上高1兆3200億円見通し）からの“縮小路線”を鮮明にした。

今上期、スマホの急失速で約1800億円の減損計上を強いられたソニーにとって、縮小路線はかねて公言していたとおり。数値目標を出したことで、あらためてその道筋が注目されている。