「今日は偶然すいているタイミングで利用できてよかった。この時間帯は、いつも混んでいるんですよ」
10月下旬のある休日。行楽日和となったこの日、神奈川県の海老名サービスエリア（SA）で自動車用の充電器を利用していた60代の女性はそう語った。同SAには3基の急速充電器が設置されており、ほかのSAと比べれば多いほうだ。それでも、女性はこれまで何度も「充電渋滞」に巻き込まれたことがある。設置された急速充電器の利用時間は上限30分で、混み合えば長時間の待機も覚悟する必要がある。
EV（電気自動車）が日本で普及しない理由の1つに、充電インフラの不足がある。地図データのゼンリンによれば、国内には約2万1000基の普通充電器と、約7900基の急速充電器が設置されている（2020年度末）。国内のガソリンスタンド数とほぼ同じくらいだ。経済産業省はグリーン成長戦略の一環として、30年までに15万基（うち3万基が急速充電器）と、充電器数を現在の約5倍に拡大する方針を掲げている。
ただ、課題は山積している。まず、設置状況には地域ごとのばらつきがある。首都圏や名古屋、大阪の都市部では10キロメートル四方に10基超の急速充電器があるのに対し、東北地方や北海道には同範囲でゼロ基の「空白地帯」が点在する。一方で、右肩上がりで増えてきた充電器数は20年度に初めて減少した。老朽化した普通充電器が、稼働率が低いなどの理由で更新されなかったのだ。
普及のカギは普通充電器
課題解決の1つのカギは、普通充電器の普及拡大にある。急速充電器は普通充電器より充電時間が短いが、本体価格が200万円以上で設置工事費も高い。一方の普通充電器は3000円台のコンセント型など手軽な製品もあり、導入のハードルは低い。満充電まで6〜8時間かかるが、自宅などで車を使わない夜間に充電できれば、充電時間の長さは問題にならない。
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