コロナ禍で沈む結婚式市場。ここで「勝ち組」として健闘するのが、1922年に開業し「社交の殿堂」として親しまれてきた宴会場・東京會舘だ。建て替えを経て2019年に再開業すると、直後から年間1000組以上の結婚式の受注に成功した。
直近もその人気は変わらない。20年後半には、21年の枠(約1100件)がほぼ完売。今年5月は100件超の式を開催し、19年5月の実績を20件上回った。列席人数も1件につき80人ほどと、コロナ前の水準に向かって回復している。
東京會舘の顧客には、大企業や官公庁、政治家、伝統芸能関連の関係者も多い。コロナ禍において、彼らが結婚式の実施可否や規模感を決める際には「ほかの結婚式がどうしているか」という前例も重視する。感染防止策はもちろん、人数や形式などの実例も示すことで、足元でも着実に予約を獲得できているわけだ。
東京會舘が手がけるのは主に、列席者100人などの大人数、かつ単価700万円以上などのハイエンドな結婚式だ。少人数化が進む中でこうした需要を取り込めている理由について、婚礼部門を率いる常務取締役の星野昌宏氏は「“欠点がない”ことではないか」と話す。大規模な挙式を希望する新郎新婦は、「安心感や上品さを重視したい」「自分たちだけでなく、両親やゲストにも不快な思いをさせる失敗をしたくない」という意向を持つ場合が多い。これらのニーズが、東京會舘のあらゆる施策の根底にある。
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