ソニーグループ社員の2021年度ボーナスは、基本給の7.0カ月分と、過去最高水準になることが今春の労使交渉で決まった。「ソニー中央労働組合」の要求額は6.9カ月分だったので、それを上回る支給額となる。
だが、高額ボーナスの恩恵は全社員が受けられるわけではない。
下図は、係長の手前である「上級担当者グレード」の21年度ボーナスのモデル額。評価が「標準」の人の年間ボーナスは265万円だ。これに対し、評価が「最高」の人は522万円と、標準社員の約2倍もらえる。その一方で評価が「最低」であれば104万円と、標準社員の半分にも満たない。同じグレードであっても差は400万円を超える。

年間ボーナスは、①冬季賞与、②夏季賞与、③社員が属する事業の業績連動給、④社員の7割を占める裁量労働者の成果に応じた加算、という4つの要素で構成されている。このうち②と④は個人の評価が反映され、差の源泉となる。
個人に対する評価を重視し、支給額に大きな差をつけるのは、ソニーの人事制度に通底するもの。その象徴が、15年に導入されたジョブグレード制度だ。

同制度は入社年次によらず、役割に応じて等級がつく。等級は、年1回の見直しに加え、状況に応じて随時変更される。等級が下がったり、管理職の等級から非管理職の等級へ移ったりすることもある。技術者などで高い専門性を持っていれば、管理職にならなくても役員と同格の等級まで昇格できる仕組みも新設された。
この記事は有料会員限定です
残り 362文字
