コロナ禍の｢エアライン通信簿｣ LCCから地方の航空会社まで業績を一挙掲載

どこも大赤字で増資を行った航空会社が多い（撮影：尾形文繁）

コロナ禍の「エアライン通信簿」は、例外なく赤点ぞろいだった――。国内の主要航空会社について、2021年6月末時点で最新決算が確認できた会社すべてが最終赤字（下の表1～3）だった。

需要の激減から、ANAホールディングス（ANA）が最終損失4046億円、日本航空（JAL）が同2866億円と巨額の赤字に転落。ただ、両社とも2020年度内に数千億規模の公募増資に踏み切り、財務の大幅な悪化は回避している。

各グループを事業会社別に見ると、ANA傘下のピーチ・アビエーションは295億円の赤字で214億円の債務超過に転落している。財務は悪化したが、ANAは「グループ内融資で対応可能であり、（債務超過でも）資金繰りに影響はない」としている。

100億円前後の最終赤字を計上したANA系3社（スターフライヤー、AIRDO、ソラシドエア）は動きを見せた。