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デリバリーサービスが追い風に ファストフード|Interview|日本KFCホールディングス 社長 近藤正樹

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こんどう・まさき 1955年生まれ。78年、三菱商事に入社。伯国(ブラジル)三菱商事社長などを経て、2014年から、当時三菱商事の子会社だった日本KFCホールディングス社長。(撮影:ヒダキトモコ)
日本KFCホールディングスが運営する「ケンタッキーフライドチキン」は、既存店売上高が2019年11月まで12カ月連続で前年同月を上回り、そのうち6カ月は10%以上の大幅増収となっている。好調が続く要因と今後の戦略について聞いた。

──客数増加が続いています。要因をどのように分析していますか。

当社の商品は、これまではクリスマスなどイベント時に大人数で食べるイメージが強かった。そのため「価格が高い」「1人では店に入りづらい」と思われていた。調べると、年に1〜2回しか利用しない顧客が多いことがわかった。ということは、10人に1人でも、もう1回来ていただければ、客数を大きく増やせると考えた。

そこで来店の敷居を下げるため、1人向けの「500円ランチ」や、「チキン8ピース1500円」など割安感を打ち出した商品を投入した。マーケティングの観点から、500円や1000円といったフラットプライス(キリのよい価格設定)にもこだわった。お祭りや縁日で何か買うときに、中途半端な価格はない。ワクワクするものを衝動的に買うときには、キリのよい価格が当たる。

──強みである季節イベント時の販売をこれ以上伸ばすのは難しかった?

確かにクリスマス需要はありがたいが、店舗で調理できるチキンの数にも上限がある。これ以上は増やしづらい状況だ。

一方で、家賃や人件費などの固定費は毎月かかる。働く方に「今、休んでいいよ」と言って、簡単に調整することはできない。稼働率を高めないと、経営としては苦しい。

500円ランチの時間帯も、10時〜16時と長く取った。これまで午後の閑散時間帯には、コーヒーやスイーツを強化していたが、競争も激しい。思い切ってランチの販売時間を延ばしたところ、ライフスタイルの多様化もあり、想定以上に売り上げが増加した。

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