米国で勃興する｢D2C｣の実態 リアル店舗との連携で消費者とつながる

資生堂が買収する米ドランク・エレファントはコスメのD2Cに強みがある

資生堂は10月8日、スキンケアブランドを展開する米ドランク・エレファントを約900億円で買収すると発表した。12月には買収を完了する予定。資生堂の米国事業は赤字が続いており、体や環境に優しい天然由来の化粧品で急成長しているドランクを米国事業の立て直しの起爆剤としたい考えだ。

ドランク買収にはもう1つ理由がある。ドランクは「D2C」（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）で成功を収めている企業だからだ。

D2Cは、EC（ネット販売）など自社チャネルを通じて消費者に直接商品を販売する事業形態とされ、近年小売業界で急成長し注目を集めている。ただし、定義は明確ではない。販売形態よりもインスタグラムなどで顧客と直接、強固な関係を築いていることが重要という声もある。

このため、「特徴のあるアイテムを単品で展開する事業者が多い」と、D2C事情に詳しい、EC基幹システムを提供するスーパースタジオの林紘祐社長は説明する。

米国では、多くのD2Cブランドが躍動する。一律95㌦で眼鏡を購入できる「ワービーパーカー」、2015年の創業1年目にスーツケース5万個を売った「アウェイ」などが注目される。

将来性が高く評価されており、未上場ながら企業価値が10億ドルを超える“ユニコーン”も登場。16年には蘭英ユニリーバがひげそりのサブスクリプションサービスを展開する「ダラー・シェイブ・クラブ」を10億ドルで買収。17年には米ウォルマートが、男性衣料品を手がける「ボノボス」を3.1億ドルで子会社化した。