投信･ETF選びのコツ､コストが運用成績を左右する インデックス運用で再脚光

（makaron* / PIXTA）

TOPIX（東証株価指数）など市場全体の値動きを表す指数に連動するインデックス運用型の投資信託やETF（上場投資信託）が近年人気だ。アクティブ運用型のように投資先である特定個社の事情に運用成績が左右されにくいという安心感やわかりやすさが受けたとみられる。コストの低さも人気の理由だ。

投信やETFにかかる代表的なコストは、運用期間中、つまり保有している間ずっと投資家が支払い続ける信託報酬だ。運用にかかる費用や運用報告書の作成費、資産を保管するための費用などに充てられる。投信だと購入時に販売会社に支払う販売手数料もあるが、インデックス運用型投信の場合は同手数料ゼロ円の「ノーロード投信」が主流になりつつあるので、ここでは割愛する。

コスト比較が重要なのは、その違いが運用成果に大きな差を生むからだ。年間の信託報酬が運用残高の2％かかる投信と0.5％かかる投信にそれぞれ100万円を一括投資し、年率3％で複利運用したと仮定しよう。2％の信託報酬というと一見大した額ではなさそうだが、運用で得た利益を元本に組み入れ、その元本に対して利息を計算する複利だと、コストの大きさがはっきりする。

下図のように両者の運用成果は2年目で3.1万円もの差がつく。20年間運用し続けると、信託報酬が0.5％かかる投信は約163万円に増えるが、2％かかる投信は約120万円までにしか増えない。約43万円の差だ。「たかがコスト、されどコスト」なのだ。