好調ムードが完全に消失､視界不良の半導体業界 アップルショックは序章にすぎない

今年の米家電ショーでエヌビディアはゲーム向けの拡大を強調した

米中摩擦や中国市場の減速を背景に、好調だった半導体業界が曲がり角にさしかかっている。半導体で世界首位の韓国・サムスン電子は1月8日、2018年10～12月期の営業利益が前期比約3割減の10.8兆ウォン（約1兆400億円）になると発表した。

世界大手の株価は昨年から下落基調を強めており、台湾のTSMCは直近1年で2割近く下落。近年急成長を遂げた米エヌビディアは9月のピークに比べると半値程度に沈んでいる。

半導体市場の拡大を牽引してきたスマートフォンでは、中国の需要減速が想定以上だったとして、アップルが年初に売上高の予想（18年10～12月）を引き下げた。これがトリガーとなり、株式市場が大きく動揺した。

半導体製造装置や素材を扱う企業で構成する業界団体のSEMIは昨年12月、半導体工場の投資動向について、19年は前年比4％減の595億ドル程度になるとの見通しを出した。これは同年7月に示した675億ドル（7.7％増）から大幅な下方修正となる。

原因は、やはり中国だ。製造装置では同国が19年に世界一の市場に成長すると予想していたが、目算が大きく狂った。結局、18年と同水準にとどまる見通し。SEMI調査・統計部門ディレクターのクラーク・ツェン氏は「とくにメモリーの投資が遅れている。成長の本格化は20年以降に後ろ倒しになった」と説明する。

背景にあるのが、米トランプ政権が中国にかける圧力だ。10月には、安全保障上、重大なリスクがあるとして、中国の半導体メモリーメーカー・JHICCへの米企業からの装置輸出を規制した。SEMIの下方修正は、今年前半には米中摩擦の問題が一定の解決に至るという前提に立っている。だが、両国のつばぜり合いの落としどころは見えていない。