限界迎えた大型店モデル 家具･雑貨

売上高不振で面積を削減して改装した大塚家具の有明ショールーム

父娘間での経営権をめぐる騒動の後、急激な業績悪化に陥りスポンサー探しに奔走する大塚家具。2018年秋に実施した在庫一掃セールで一時的に売り上げは取れたものの、銀行との間で確保していた融資枠は同10月に解除。セール後の反動も懸念される中、第三者の支援がない限り、現預金が底をつくのは時間の問題だ。創業50周年に当たる19年が、同社にとって大きな転換の年になることは間違いない。

かつて会員制ビジネスで成長を遂げた大塚家具は、結婚や引っ越しなどの顧客のライフイベントに応じたまとめ売りを得意とした。多数のメーカーから仕入れた品ぞろえの豊富さを武器に、都心の一等地や郊外に大規模なショールームを構えた。

だが、時代の流れとともにまとめ買い需要は減少し、手軽に国内外の家具を探せるネット通販も台頭。東京・有明などの大型ショールームに訪れる客は減り続け、莫大な固定費が経営を圧迫する結果となった。

消費環境の変化への対応が遅れたのは大塚家具だけではない。世界最大手のイケアは国内に9店舗を展開するが、大半が車での来店を前提とした郊外立地。時間をかけて広大な面積の店内を見て回るスタイルが特徴だ。

ただ、最近は利便性の高い都心での居住を好む傾向が強まり、車を持たない世帯も増加。日本法人であるイケア・ジャパンの売上高は低迷が続く。都市部在住者への訴求強化へ、イケアは従来の店舗の約10分の1の面積となる小型店を20年春に原宿駅前に出店する。