パイオニアは危機を脱せるか 必死の金策で事業維持

「事業の救済に加え、本体への出資もしてもらえないか」

今夏、パイオニアの小谷進会長（前社長）と6月に就任した森谷浩一・新社長は、わらにもすがる思いでスポンサー候補に頭を下げて回っていた。出資に応じたのは、かつてDJ機器事業の売却で交渉したこともある香港の投資ファンドだ。

パイオニアは9月12日、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアを引受先として12月までに500億〜600億円の増資を行うと発表。ベアリングからは9月18日に250億円の融資も受け、25日に借り換え期限が迫っている金融機関の協調融資133億円を返済する。

経営不振からオーディオ機器事業などを売却してきたパイオニアは2014年、「未来がある」車載事業に集中すると決断。しかしトヨタ自動車向けのカーナビを受注した車載機器OEM（相手先ブランドによる生産）事業で大赤字に陥る。スマートフォンとの連携に伴う大幅な仕様変更でソフトウエアの開発費が膨らんだためだ。会社は19年3月期は50億円の営業損失を見込む。営業赤字となれば9期ぶりだ。

ある同業他社の社員は「今回の話には違和感がある」と語る。サプライヤーが顧客の自動車メーカーからの仕様変更要求に応え続けた結果、想定を超える開発費がかかることは珍しくない。ただその場合、顧客と交涉して一定額の請求を行うことは業界の常識だ。しかし、「カロッツェリア」市販向けナビが主力だったパイオニアにはB to Bのノウハウが少なく、技術力のプライドもあってか、負担の大半を自社で引き受けた。