大塚家具､滞留在庫に見る苦悩 崖っ縁の高級家具店

店舗や物流拠点を縮小したことで、滞留在庫が営業を続ける店舗に押し寄せている

高級家具大手の大塚家具が、一層厳しい状況に追い込まれている。

8月14日に発表した2018年12月期の中間決算は、期初計画を大幅に下回る減収で着地。営業赤字も35億円と前年同期より拡大した。通期の売上高は376億円（前期比8.4％減）、営業損益は前期並みの51億円の赤字にそれぞれ下方修正し、3期連続の大赤字に転落する見通し。決算短信には、企業の継続性に不透明さがあることを示す「継続企業の前提の疑義に関する注記」が初めて記載された。

会社側は期初時点で、ここ数年で急減した店舗売上高が約400億円で下げ止まると見ていた。ところが、有明本社ショールームに代表される大型店では想定以上に客数が落ち込んだ。店舗の月次売上高は前年同月比で1〜2割減が続き、家賃や人件費などの圧縮では減収分を補い切れなかった。

現預金が枯渇する事態に備え、同社は在庫と差入保証金を担保に金融機関から計50億円の融資枠を確保。2月の決算説明会で大塚久美子社長は「黒字化に向かう中で、（融資枠は）ほぼ使わなくても済むのではないか」と話し、あくまで無借金で経営を立て直す意向を強調していた。だが業績悪化に歯止めがかからず、この半年で社内の危機感は急速に高まった。

たとえ融資で今期を乗り切っても、売り上げが回復しなければ来期以降の資金繰りは厳しい。目下、複数のスポンサー候補と資本提携の可能性を模索するが、経営権の維持を望んでいるとみられる久美子社長との交渉は難航が予想される。

久美子社長は8月17日にツイッターで「応援してくださる方に感謝します」と投稿した（撮影：今井康一）

在庫の評価方法見直し

他社が手を差し伸べるにせよ、大塚家具の経営再建は簡単ではない。一つの象徴が、今年6月末時点で約115億円分ある商品在庫の存在だ。