トヨタ自動車の業績回復が鮮明だ。5月9日に発表した2018年3月期連結決算は、売上高が前期比6.5％増の29兆3795億円、営業利益が同20.3％増の2兆3998億円だった。純利益は米国の大型法人減税の影響も加わり、2兆4939億円と過去最高を記録した。
期初計画では、18年ぶりとなる2期連続の営業減益を予想していたが、一転して期中で3度も上方修正を重ね、さらに直近予想をも大きく上回って着地した。グループの販売台数は過去最多の1044万台に拡大。円安の追い風もあったが、原価低減努力によるコスト削減が計画より倍近く積み上がった効果が出た。
同日会見した豊田章男社長は「たゆまぬ改善というトヨタらしさが表れ始めた決算」と総括したが、そこに笑顔はなかった。
原価低減はまさにトヨタのお家芸だが、豊田社長には、最近は理解できていない社員が増えているとの不満があった。会見では原価低減とトヨタ生産方式（TPS）の重要性を訴え、「自分たちの競争力であるこの二つを徹底的に磨くことが、今を生き抜くだけでなく、未来を生き抜くためにこそ必要だ」と強調した。
19年3月期の業績予想は売上高が29兆円（前期比1％減）、営業利益が2兆3000億円（同4％減）と再び減収減益を見込む。為替前提を1ドル＝105円と前期より6円円高に設定したことなどが2300億円の減益要因になり、原価低減では補えない見通しだ。為替前提は足元と比べて保守的とはいえ、為替に左右されない体質作りが急務だ。
ドル箱だった北米市場にも逆風が吹く。新車需要が頭打ちになり、競争の激化に伴って販売店の値下げ原資となるインセンティブ（販売奨励金）が増加する懸念もある。トヨタは今年、上級セダン「アバロン」など新モデルを約15種投入して需要を喚起する構えだ。人気のあるピックアップトラックもメキシコ工場で生産能力を6割高め、セダンから大型車への需要シフトへの対応も急ぐ。
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