学研､稼ぎ頭は看板雑誌にあらず 株 up＆down

学研HDは高齢者向け住宅を全国で120カ所程度展開する

「まだかな、まだかな〜、学研のおばちゃん、まだかな〜」

1970年代のテレビCMで一世を風靡した、学習研究社（現・学研ホールディングス、以下・学研HD）。主力商品だった学年別学習雑誌『科学』と『学習』は、書店チャネルを介さずに独自の直販ルートで部数を伸ばし、79年には約670万部を売り上げた。

しかし両誌は、少子化や学習塾に押され2010年に休刊。学研HDの売上高も10年9月期に781億円と、ピーク時（91年3月期）の45％にまで落ち込んだ。

その学研HDが、前17年9月期には、15期ぶりに売上高で1000億円の大台と営業利益30億円台を回復。同社の宮原博昭社長は「ようやく離陸できた」と胸をなで下ろす。

主な要因は、新規事業による多角化の成功だ。『科学』と『学習』両誌の部数がピークを打った翌年の80年、家で勉強する子どもが減少し始めたと見るや、学習塾「学研教室」をスタートし、積極的な買収を進めている。

さらに『科学』と『学習』の訪問販売で、老夫婦しかいない一般家庭の現状を目の当たりにし、高齢者向け住宅事業への参入を決断、現在は全国約120拠点を構えるまでに成長。ほかにも保育園の受託運営、看護師向けeラーニング事業、認知症予防教室などを展開する。

学習参考書や雑誌の発行など祖業の“DNA”は堅持し続けるが、すっかり「教育＋医療・福祉」企業の様相だ。