3Dプリンタ離陸前夜､日本勢も開発に着手 16年世界市場2兆円弱に対し国内400億円

JMCは今年11月上場、医療や精密機器などの大手メーカーからの試作依頼が多いという

「現在は試作用途がメインだが、最終製品を大量生産できるレベルを目指している」

3Dプリンタメーカー世界2強の一角・米ストラタシス日本法人の片山浩晶社長は、業界の将来像を熱く語る。

同社は11月に独シーメンスとの提携を発表し、航空宇宙や自動車分野などでの開発に3Dプリンタを活用していく。今年は米ゼネラル・エレクトリック（GE）も、欧州の3Dプリンタメーカー2社を買収。業界内はにわかに慌ただしくなってきた。

3Dプリンタは、樹脂や金属を塗り重ねることで立体的な造形物を作り出す。2013年にオバマ米大統領が一般教書演説で「物の作り方を革命的に変える」と言及。世界の市場規模は16年の約1.8兆円から20年に約4兆円まで、倍以上の成長が見込まれるという（IDC Japan調べ）。

3Dプリンタのメリットは、多品種少量生産に対応しやすいことだ。1台あれば、入力データを変えることでさまざまな形状の物を作ることができる。たとえば医療分野では、手術前に一人ひとりの臓器の模型を作り、シミュレーションを行うといった利用法が考えられる。

大手もまだ赤字

だが現時点では、製作スピードや精度に関して課題があるのも事実だ。ストラタシスの第3四半期（16年1〜9月）決算は、約66億円の営業赤字に沈んだ。2強のもう一方・米3Dシステムズも同49億円の赤字と、大手でさえまだ研究開発が先行し、利益が出る体制になっていない。