経済敗戦､中央銀行は持ちこたえられるか 知的エリートにノー｢トランプ大統領の衝撃｣

中央銀行は持ちこたえられるか　忍び寄る「経済敗戦」の足音

河村小百合 著

中央銀行は持ちこたえられるか ――忍び寄る「経済敗戦」の足音 (集英社新書)（集英社／264ページ）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

異次元の金融緩和をしても、一向に経済の好循環を生み出せない日本経済。現政府と日本銀行には、本気で財政再建をする気があるのか。財政破綻の可能性と破綻回避の処方箋を、日銀出身のエコノミストが解き明かす。

ギリシャの財政破綻や第2次世界大戦時に外国債の債務不履行に陥った日本の例などを引きながら、国家が財政破綻するシナリオを示す。「日本は貯蓄率が高く、国債のほとんどは自国で保有しているから、ギリシャのようにはならない」という論理については、それはあくまでも日本が市場から信用されている限りにおいてだと説く。

浪費する時間はもはやない。その信用もいつか失墜する日が来ると警告する。

トランプ大統領の衝撃

冷泉彰彦 著

トランプ大統領の衝撃 (幻冬舎新書)（幻冬舎／208ページ）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

ドナルド・トランプ氏の勝利で幕を閉じた米国の大統領選挙。ヒラリー・クリントン氏の勝利を予想していたジャーナリストが、読み違えを含め大統領選を総括した。

トランプ氏の過激な発言が現状への不満を表現する単なる「比喩」にすぎなかったこと、クリントン氏が中傷合戦から政策論争にシフトできなかったことなど、トランプ勝利の理由はいくつかあるが、最たるものは、トランプ支持者に「知的職業だけが尊敬される」という先進国モデルへの反発があった点だと分析。つまり、そうではない職業の人たちが、知的エリートの象徴としてのクリントン氏にノーを突き付けたというのだ。

この反発は先進諸国にとって大きな問題になると説く。

会社はいつ道を踏み外すのか　経済事件10の深層

田中周紀 著

会社はいつ道を踏み外すのか―経済事件10の深層―（新潮新書）（新潮社／199ページ）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

東芝、オリンパス、NHK、第一勧業銀行、山一証券など会社を舞台に起きた経済事件の数々。その内容は不正経理、粉飾決算、総会屋利益供与、手形詐欺、脱税、証券取引法違反などと広範囲。どこが犯罪なのか、 その内幕を取材・解説した。