経済学のすすめ 人文知と批判精神の復権
佐和隆光 著
2015年6月当時、国立大学の学長を務めていた著者は、「人文社会系学部・大学院の組織の廃止または社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むべし」という文部科学相通知に危機感を抱いたという。
この通知は、経済成長に直接的に寄与しない文系の学部(特に経済学部)は不要だと暗に示した。著者は、日本は昔から理系重視、文系軽視の傾向があるが、それはほかの先進国とは逆行する考え方だと説く。
リベラルアーツ教育抜きには、どんなイノベーションも起こせない。中でも、思考力・判断力・表現力、あるいは批判精神などを身に付けるのにうってつけである「経済学」の復権を訴える。
習近平はいったい何を考えているのか
丹羽宇一郎 著
習近平政権を間近で見てきた元中国大使の著者が、中国の最新情勢を分析、日本と世界の行方を占う。
最高指導者である習国家主席とはいったい何者なのか、彼が思い描く「中国の夢」が目指すものは何か、共産党一党独裁はいつまで続くのかなど、中国に関する事柄を詳細に分析する。
今や、中国抜きに世界情勢を語ることは不可能。この国を嫌い、避け、敵対するのではなく、うまく生かすことこそが、国際政治でも世界経済でも重要になってくる。日本の役割は、中国をうまく先進国のメンバーに取り込み、国際会議の場などでも他国の後押しを得て、ルールの順守と大国としての自覚を促すことにあるとも説いている。
教育費破産
安田賢治 著
今から60年前、大学進学率は8%にも満たなかった。大卒というだけでエリートとして高収入を得られていた。しかし二人に一人が大学へ進学するようになった今、大学進学はもはやゴールではなくスタート。大学を卒業しても正社員として就職できるとは限らない。一方で大学の学費は値上がりを続け、親が子どもにかける教育費もうなぎ上り。中高とも私立で塾通いとなると、トータルで3000万円かかるケースも珍しくないという。
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