世界の株式市場は底堅く推移している。比較的パフォーマンスが悪いといわれる9月も、MSCIワールド株価指数（オールカントリーズ、現地通貨ベース）は、23日時点で8月末比プラス0.4％と何とかプラスを維持している。TOPIX（東証株価指数）もプラス1.5％と小幅高だ。
今年は、原油価格の急落と世界経済のリセッション（景気後退）入り懸念から、2月11日に年初来安値をつけたものの、その後は反発。MSCI指数は17.8％上昇している。貢献したのは新興国だ。特に厳しい経済状況にあるBRICS諸国のほか、中南米やアジアなどで、幅広く株価が回復している。
国際商品市況が落ち着き、2月当時は強く懸念されていた中国経済も今のところ小康状態にある。そんな中、市場の目は先進国の金融政策に注がれている。9月20～21日に行われた日米の金融政策会合では、日本銀行が操作対象を量から金利にシフトしたことがより明確になり、量はよりフレキシブルになる可能性が高まった。一方、FOMC（米連邦公開市場委員会）では利上げが見送られた。政策に大きな変化がなかったとの見方から、市場が一方向に大きく動く展開にはなっていない。FOMCの声明文では、利上げの条件は整ってきたと年内利上げをにらむ文言が見られたが、景気循環の側面から利上げを急がなければならない局面かというと、必ずしもそうではない。
高まる金融緩和の必要性
米国の景気循環を示す代表的な指標に、民間調査機関のコンファレンスボードが発表する景気動向指数がある。このうち先行指数と一致指数の前年同月比を比較したものが図表1だ。先行指数は一致指数に比べて振り幅が大きく、景気拡大局面でも一致指数を下回る場合がある。当該局面では景気先行き不安が強まり、1990年以降では例外なく金融緩和が実施されてきた。
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