地上波､実は｢赤字｣ 五輪放映権料の高騰

卓球女子団体では3位決定戦で雪辱を果たす。福原愛選手（右）の涙にお茶の間が歓喜した（時事）

日本勢の活躍で大いに盛り上がったリオデジャネイロ五輪。水泳の萩野公介選手や体操の内村航平選手など、日本は金メダルを12個獲得。合計メダル数は41と過去最多を記録した。レスリングや柔道、卓球での逆転劇で、テレビ画面にくぎ付けになった人も多いだろう。

ビデオリサーチによると関東地区の視聴率は、競泳男子400メートル個人メドレー決勝が22％（8月7日午前・NHK）、女子マラソンは22.6％（14日夜・TBS）、卓球男子団体決勝が19.1％（18日午前・NHK）。注目度の高い種目は、昼夜を問わず見られていたと思われる。

しかし、好調な数字とは対照的に、テレビ局にとって五輪は頭の痛い問題でもある。

五輪中継はNHKと民放各社が局の枠組みを超えて共同制作している。この共同組織はジャパンコンソーシアム（JC）と呼ばれる。各局はアナウンサーや撮影スタッフを現地に派遣して、日本チームとして番組を制作・配信。オリンピック放送機構による国際映像とJCの映像に、各局が独自の中継や取材を加えて放送しているのだ。

スタッフの派遣だけでも相当な負担だが、問題はテレビ中継のために支払う放映権料だ。こちらも、JCが国際オリンピック委員会（IOC）から購入、各局で負担する。

次の東京は660億円！

2012年、ロンドン五輪の放映権料はバンクーバー冬季五輪と合わせ、325億円だった。ただ今回のリオは360億円、20年の東京五輪に至っては660億円にまで高騰している。24年の五輪は440億円に落ち着くが、依然として高水準だ（図表1）。