株主還元といえば配当や株主優待が一般的だが、自社株買いも魅力の高い還元策の一つだ。自社株買いで市場に流通する株数を減らせば、1株当たりの利益が上がるうえ、需給もタイトになるからだ。
株主還元として配当と自社株買いに使った資金を合わせた総還元額を重視する企業が増えている。医薬品メーカーの第一三共は2021年3月期までの中期経営計画で、総還元性向(総還元額の最終利益に占める割合)100%以上を目標に掲げ、配当70円以上と機動的な自社株買いを公表した。
表では直近決算期で総還元性向が高かった企業をランキングした。100%を超えている場合、最終利益以上の金額を還元していることになる。特別損失がかさみ最終利益が減ってしまった場合や、PBR(株価純資産倍率)が割安の企業が自社株を取得するいいタイミングと判断して大量に買った可能性もあるが、この高水準の還元が永続的に続くわけではない点には注意が必要だ。
この記事は有料会員限定です
残り 418文字
