手元資金の潤沢さを示す指標がネットキャッシュ。現預金と短期保有の有価証券を足した金額から、有利子負債を引いたものだ。中小型銘柄でネットキャッシュが多い企業を左表でランキングしている。
手元に現金が多いキャッシュリッチ企業は、たとえ売掛金が回収できない事態が起きても切り抜けられるなど経営の安定性が増すことから、投資家の人気は高い。
一方、時価総額に対しネットキャッシュが多い場合、株価が非常に割安になっておりM&Aの対象となりやすい。ネットキャッシュが時価総額よりは少なくても、「70%を超える場合、将来M&Aの可能性がある。被買収側は高騰するので、仕込んでおく」(ある個人投資家)という見方もある。表では1位のJトラストや8位のアイコムが70%を超えるキャッシュを保有している。
アクティビストの動向にも注目
キャッシュが潤沢にあるにもかかわらず、収益に比べて株価が低位な場合も注目だ。PER(株価収益率)が10倍を下回る企業は、成長戦略にキャッシュを活用することを株主から求められる。これには2位のアルパイン(PER9倍)や4位のハイレックスコーポレーション(同9.4倍)、7位の東京製鉄(同8.7倍)などが該当する。
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