信用倍率で見る好需給ランキング 売り残超過なら需給良好 株価位置に要注意

信用取引は株式の売買手法だ。証券会社からおカネを借りて株式を買ったり、株券を借りて売ったりする。

この取引の決済方法の一つが反対売買。反対売買では買い建てた分は売却、売り建てた分は原則6カ月以内に買い戻さなければならない。このため、買い残が多ければ、潜在的な売り圧力が大きいと見ることもできる。一方、売り残の多さは将来の買いにつながり、株価の下支え要因になるとの見方も成り立つ。

信用倍率は買い残を売り残で割ってはじき出す。この倍率が1倍より低ければ、需給面からの株価押し上げ期待が高いというわけだ。

表1のランキングは時価総額1000億円以上、営業増益見通し（東洋経済予想ベース）の上場企業を同倍率の低い順に並べたものである。

[表1]

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1位の東邦ガスは愛知、岐阜、三重の3県が営業基盤のガス会社だ。12月4日時点での買い残が5万株足らずにとどまるのに対し、売り残は96万株余りと2014年11月以来の水準に膨らんでいる。

2位のテレビ朝日ホールディングスは朝日新聞社系の在京キー局だ。売り残は9月以降、増加傾向。7月以来の20万株超えとなっている。