激変する半導体産業 業績低迷にM＆Aラッシュ

インテルの7～9月の決算は減収減益。設備投資計画を引き下げた（撮影：今 祥雄）

10月14日、東京エレクトロンをはじめ、検査装置のアドバンテスト、洗浄装置のSCREENホールディングス、ウエハ製造のSUMCOなど半導体関連銘柄の株価が軒並み大幅下落した。

前日に半導体最大手の米インテルが第3四半期決算を発表。7～9月の決算が前年比で減収減益となったうえ、年間の設備投資計画を約77億ドルから約73億ドルへ引き下げるとしたためだ。期初時点の計画は約100億ドルで、同社は決算発表のたびに下方修正を繰り返している。市場の厳しさを象徴する出来事である。

設備投資の下方修正は、インテルだけではない。売上高で世界3位、ファウンドリー（受託生産）では最大手の台湾TSMCも、15日に同じく前期比減益となる7～9月の決算を発表。設備投資は直近計画の105億ドルから80億ドルに下方修正した。

調査会社の米ガートナーが10月に発表した最新の予測では、2015年の世界の半導体設備投資額は336億ドル（前年比0.2％減）となり、来16年も328億ドルと減少が続く見込みだ（図1）。

［図1］

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このような半導体メーカーの業績悪化の要因は、ここ数年、停滞するPC市場に代わり半導体の市場拡大を支えてきたスマートフォンの需要減速だ。特に、景況感悪化が鮮明になっている中国において、スマホ市場に急ブレーキがかかっている。

半導体の設備投資では、インテル、韓国のサムスン電子、TSMCの「ビッグスリー」が6割以上を占める。これら大手メーカーの減速とそれに伴う設備投資の引き締めにより、製造装置メーカーの業績は当初の計画から下振れしている。