トヨタ､次の一手 8社中4社が最高益

「複数市場の厳しい環境にもかかわらず、確かな業績を残した」。自動車大手のトリを取る形で、5月13日に2014年度決算を発表した、日産自動車のカルロス・ゴーン社長は胸を張った。

確かに、業界を取り巻く環境は、良好とは言いがたい。米国や中国市場は伸びたものの、日本や東南アジア、ロシア、南米など、多くの市場で販売台数が減少した。にもかかわらず、各社の決算はおおむね好調だった。

相次ぐリコールで新車投入が遅れたホンダと、海外の主力市場が低迷したダイハツ工業こそ2ケタ減益だったが、8社中4社は最高益を更新した。2年連続で最高益となったトヨタ自動車は初めて営業利益率10％台を達成。北米で絶好調の富士重工業は14％超という驚異的な営業利益率をたたき出した。日産も2ケタ増益を記録している。

［図表1］

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対ドルで約10円進んだ円安が各社の利益を押し上げたことは確かだ。トヨタで2800億円、日産で686億円の増益要因となった。が、好業績の理由は、為替だけではない。リーマンショック以降、東日本大震災や1ドル＝80円を割り込む超円高を乗り越える中で、粛々と進めてきた体質強化の成果が表れている。

この傾向は15年度も変わらない。中国の減速が鮮明になるなど、市場全体の不透明感はさらに増している。特に慎重なトヨタは、世界の総販売台数を減少と見込む。

それでも三菱自動車とダイハツ工業を除く6社が増益を予想する。円安進行の一服と新興国通貨安で、富士重以外は為替が利益押し下げ要因となる想定にもかかわらずだ。外的要因に頼らずとも、一段の原価低減で利益を生み出せる収益構造ができている。