太陽電池継続のワケ 八方塞がりのシャープ

堺の太陽電池工場。テリー・ゴウ氏と共同運営する液晶工場に隣接

「今後も開発、生産、販売を継続し、事業を拡大すべく取り組んでいく」

3月30日、シャープは大阪・堺工場で、太陽電池の事業説明会を開催した。そこで向井和司常務が強調したのは「事業の継続」だった。

［図表1］

拡大する

2015年3月期に赤字転落する見通しで、銀行支援にすがる中にあって、太陽電池は課題事業の筆頭格だ。大口受注が奏功した14年3月期を除けば業績低迷が続き、縮小や撤退の報道が相次ぐ。

だが同日の説明会では、今後14億円を投じ設備を増強し、6月から新製品を生産すると発表。向井常務は「（太陽電池を）再建の柱にする」とまで言い切った。

狙うのは住宅用だ。現状約3割の売上高比率を来期は4割へ伸ばす計画。将来像を示し、取引先との信頼をつなぐ狙いがある。しかし事業継続に悲観的な見方も多い。

そもそも、堺工場で自社生産する太陽電池は年間約200メガワットで、全体の販売量の約1割程度。残り9割は中国メーカーなどに製造を委託する。シャープは「中国製でもわれわれの品質基準に合わせている」と自社製品の優位性を強調するものの、委託先の日本法人幹部は、「われわれが中国向けに出荷しているものとの品質差は小さい」と明かす。

材料に使うシリコンの調達を高値で契約したことによる高コスト体質も残る。あるシャープ社員は「社内では完全なお荷物事業。奈良・葛城の事業所にいる技術者は続々と辞めている」と漏らす。

太陽電池以外にも、海外のテレビや電子部品などの事業縮小、撤退の見方がくすぶる。資金面で支える銀行側も、こうしたリストラ策に同調。「抜本策を出してほしいというのが、われわれのスタンスだ」と念を押す。